自転車を買おうと思う。ジャイアントっての買えばいいんだろ?

1 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[] 投稿日:2011/09/29(木) 02:45:52.28 ID:muohaFU+0 
  そんでスパッツ履けばいいんだろ?  
 
  
2 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[] 投稿日:2011/09/29(木) 02:46:06.50 ID:jhEagmJB0 
  この時間のVIPはやばいまじでやばい。なんでたたかないんだよどうみてもこの>>1はゆとりだ。だがおまえらはいつものような罵声を浴びせない。これが夜のテンションというものなのか・・・・・・  
 
4 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[] 投稿日:2011/09/29(木) 03:00:04.79 ID:yE4AeYxo0 
  VIP自転車団参上  
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サイクリングロードの魅力

1 名前:名無しさん@涙目です。(WiMAX)[sage] 投稿日:2011/09/26(月) 20:42:07.26 ID:byXUROhT0 BE:342031542-PLT(30942) ポイント特典 
  sssp://img.2ch.net/ico/anime_monar02.gif  
  「えにわ・自転車散歩2011」10月10日に サイクリングとフォーラムで自転車を生かしたまちづくりを考える  
   
   恵庭市で10月10日、自転車の楽しさを体感し、自転車を生かしたまちづくりを考える初めてのイベント「えにわ・自転車散歩2011」が開かれる。  
  サイクリングと自転車フォーラムの2部構成で、主催者は「市内の豊かな自然を満喫しながら、自転車を楽しみましょう」とPRしている。  
   
   同実行委員会(泉谷清委員長)と市が主催。前年度に市内サイクリングロードの在り方を提言した、  
  札幌恵庭自転車道線恵庭工区延伸ルート検討委員会が中心となって同実行委を組織した。  
  札幌から北広島まで伸びた自転車道は将来、道の事業でJR恵庭駅まで延伸する計画があり、  
  泉谷委員長は「(前年度に)ルートを決めたが、実現までただ待つのではなく、実際に自分たちで動いて、『自転車人口』を増やせれば」と意欲を見せる。  
   
   サイクリングは午前9時~正午の開催。恵み野北の恵庭RBパークを出発、ゴール地点とし、自然豊かな郊外などをぐるりと回る約25キロのチャレンジコース  
  約15キロのファミリーコースを用意。ゴール後は地場産野菜たっぷりの豚汁を振る舞うほか、「えにわの水」「えにわどら焼き」などの特典付き。  
  スポーツと食欲の秋を一緒に楽しめる。参加料は大人1000円、中学生以下500円で、同5日まで参加者を受け付ける。  
   
   自転車フォーラムは午後1時~3時。「自転車を活かしたまちづくり」をテーマに、先進地静岡県掛川市の事例を学ぼうと、  
  講師とパネリストに同市助役を務めた小松正明釧路市副市長、佐藤雄一NPO法人スローライフ掛川理事、石塚裕也サイクリングフロンティア北海道代表を招いた。参加無料。  
   
   同5日まで当日の運営に協力するボランティアスタッフを募っている。  
   
  http://www.tomamin.co.jp/2011c/c11092202.html  
 
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まさかニュー速に駅までちゃりんこやバスで行ってるようなウンコマンはいないよな?

1 名前:名無しさん@涙目です。(大阪府)[] 投稿日:2011/09/24(土) 12:24:11.14 ID:tSZWTMIL0 BE:758398043-BRZ(10000) ポイント特典 
  sssp://img.2ch.net/ico/hyou.gif  
  災害時に公共交通がストップし、ターミナル駅や幹線道路に人があふれる帰宅困難者問題。石原知事が22日、無理な帰宅を抑えるため、条例で企業に物資の備蓄を促す都条例を定める意向を表明した。  
  首都直下地震が起きれば、最悪の場合、都内に約450万人の帰宅困難者が出ると想定される。利用客の多い駅を抱える自治体からは「企業側の協力を得やすくなる」と歓迎の声があがった。  
   
   帰宅が困難になった場合の企業での対応について、石原知事は22日の定例記者会見で、可能な人は職場にとどまることが望ましいとの考えを示した上で、  
  従業員が職場で過ごすのに必要な備蓄を企業に「法律で決めるわけにはいかないが、条例で促す措置を取った方がいい」と語った。  
   
   都では、「徒歩による一斉帰宅の抑制」という目的を条例に掲げ、企業に一定量の備蓄を促すことを検討。首都直下地震だけでなく、東海、東南海、南海の「三連動地震」も想定する。  
   
   都は今月20日、国や自治体、民間企業などの代表を集めた会合で、民間の調査を引用し、今年3月の東日本大震災の際に都内で300万人以上の帰宅困難者が出たと推計。  
  都や区市町村の施設で受け入れた帰宅困難者数は約9万4000人だったため、「首都直下地震では、行政施設の許容量を大幅に超える帰宅困難者が発生しうる」とした。  
   
   都や区はこれまで、企業に災害時に社員を待機させるよう求めてきた。しかし、都などの調査では、都内約2000社の6割近くが食料などの備蓄は「特に対策を講じていない」と回答するなど、対応は遅れている。  
   
   渋谷区は2009年、災害時の食料の備蓄を企業などに求める条例を制定したが、台風15号が直撃した21日夜も、渋谷駅付近に多くの人が滞留。首都直下地震で約10万人が滞留すると見込まれるだけに、区の担当者は「ようやく都が動き出した」と歓迎する。  
   
   港区では、震災当日、住民向けの避難所の区立小学校に帰宅困難者となった会社員らが詰めかけ、「水はないのか」「食料を出してくれ」などと要求した。  
   
   新宿駅を抱える新宿区危機管理課の平井光雄課長も「都が明文化し、経済団体にも呼びかけてもらえれば、対策もスムーズに進むのでは」と話していた。  
   
  http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/tokyo23/news/20110923-OYT8T00087.htm  
 
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